仮想通貨(暗号通貨)で稼ぐ

投稿日:2018/05/03 更新日:

こんにちは、hayato です。
2017年のビットコインの価格高騰暴落、
それから今年に入っての仮想通貨大手取引所のコインチェック社の、
仮想通貨NEM流出事件などは、まだ私たちの記憶に新しいところです。
このNEM流出の被害総額は580億円という莫大なものでした。

今回はこの注目度の高い仮想通貨(暗号通貨)についてお伝えします。

仮想通貨(暗号通貨)を扱った情報商材で、
インターネット上に出回っているものがいくつかあります。
新聞やテレビ等のメディアでもさかんに取り上げられ、
興味をもったり副業として仮想通貨投資を始めたりする人も、
また逆に不安を感じている人も多いと思います。
そこで、仮想通貨とはどのようなものなのかについて述べます。
 

① 仮想通貨とは?
② 仮想通貨 メリット
③ 仮想通貨 デメリット・リスク
④ 総評


① 仮想通貨とは?
仮想通貨は、インターネット上に存在する電子的な通貨です。
通常のお金とは違い、紙幣や貨幣など物としての形が存在しないため、
デジタル通貨などと呼ばれたりもします。
円やドルなどは、国が法律で定めた通貨を「法定通貨」といい、
価値が保証されていますが、
それに対して「仮想通貨」は、紙幣や硬貨はなく、
インターネット上にデータとして存在しているものです。
仮想通貨で最も有名なのはビットコインですが
ビットコイン以外にも、その種類は600以上あると言われています。
法定通貨は、中央銀行が発行する限り、
制限なく増やすことができますが
仮想通貨は価値を守るために最大発行量が決められています。
仮想通貨を購入するためには
まずインターネット上の取引所にアクセスし
電子財布(ウォレット)を作成します。
メールアドレスや携帯電話番号、任意のパスワード、免許証やパスポートなど
本人確認書類のデータが必要になります。
手続きが完了し、承認されれば
ウォレットで仮想通貨を購入することができます。
支払い方法には、銀行振込やクレジットカード決済があり
仮想通貨を売って円に戻すことも可能です。

② 仮想通貨 メリット

手数料がほとんどかからない

通常、日本から海外へ送金する場合、数千円の手数料がかかります。
しかし仮想通貨なら、相手と直接やり取りでき
世界中のどこでも、誰に送金しても、手数料は10円前後で済みます。
また、24時間365日いつでも利用できて送金日数もかからないため、
曜日や時間を気にしなくて良いことも大きなメリットです。

海外旅行の時に便利

海外旅行に行って買い物をするには
日本円をその国の通貨に両替しなくてはいけません。
手数料がかかる上に、為替の変動によって損をすることもあります。
仮想通貨なら世界中どこでも利用できるので、その心配がありません。

経済の影響を受けない

仮想通貨は発行機関や発行者が存在しないため、
国の金融政策や不況の影響を受けずに済みます。
銀行に預けることもないので、
銀行の運営方針による悪影響を受けることもありません。
預金封鎖などの不安や心配を抱えることなく、自由に取引ができます。

値動きが激しい

これは投機、短期のトレードを志す人たちにとっては大きな魅力です。
儲けのチャンスは拡大します。
ただし、生半可な知識技術では逆に大きな損失となります。

③ 仮想通貨 デメリット・リスク 
価値が保証されていない

仮想通貨は、国によって正式な通貨だと認められていません。
そのため、盗難や詐欺の被害にあったり
ある日突然お金としての価値がなくなったり
送金先を間違えたりとトラブルに巻き込まれても
全て自己責任となります。

インターネット取引のリスクがある

仮想通貨に限らず、ネットバンキングにも言えることですが
インターネット上での取引には
パスワードの紛失・流出等による被害、パソコンのウィルス感染、
サイバー攻撃などのリスクが考えられます。
ネット環境に不具合があれば、取引できなくなることも
デメリットと言えます。

価格の変動が大きい

仮想通貨は、需要と供給のバランスによって価格が常に変化しています。
法定通貨に比べると価格の変動幅が大きいため、
相場変動による損失のリスクも大きくなります。
昨年のビットコインの価格変動はすざまじいものがありました。
9月に50万円だったものが12月には一時200万円をこえ、
翌年3月現時点ではまた100万円を割って推移しています。
繰り返しになりますが、この変動を利益に変えられる技術があれば、
逆に大きなメリットともなり得ることは覚えておくべきだと思います。
詐欺のリスクがある

仮想通貨詐欺の手口には、相場の何倍もの価格で販売する、
何の価値もない仮想通貨を販売する、架空会社への出資を求める、
取引所を計画的に破綻させ顧客が預けた通貨を持ち逃げするなどがあり、
実際に多くの被害者が出ています。
海外では利用者の多い仮想通貨ですが、
日本では仮想通貨を利用できる店舗が少なく
利用者保護のための法整備も十分とは言えません。
冒頭にも述べたように、コインチェック社の被害は巨大で、
これが利用者にどう影響するかはまだまだ課題を残しています。

④ 総評

法的な整備も整っていません。
価格変動が激しすぎます。
当たればとてつもなく大きな利益が得られるでしょうが、
副業として手を出すのはお勧めできません。

とにかく余裕資金で、しっかりと短期トレード技術を学んでから、
という姿勢が必要だと思います。


-・ネットビジネスの基礎

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